栄養士・調理師のお役立ち情報
栄養士、管理栄養士は、病院、保育所、児童福祉施設、食品関係の企業などを勤務先として、常勤にて栄養指導を行っている方が多くいます。
その一方では、全国栄養士養成施設協会の就職実態を確認してみると、様々な勤務先のどこにも該当しない「その他（※平成29年度）」の分類が目立ち、栄養士では「その他」が上位5番目、管理栄養士にあたっては「その他」が上位2番目に位置し、いずれも22％と高い割合で「その他」の働き方をしている人がいることが分かりました。
この「その他」の22％の方の中には、フリーランスなどで活躍している方もいる訳ですが、仕事は栄養コンサルタント、各種セミナーやイベントの講師、執筆の仕事をするなど、自宅を仕事場として在宅にて働いている方も多いことでしょう。今回の記事では、栄養士の資格を活かして、「在宅などで働ける仕事にはどのようなものがあるのか」や「何が必要となるのか」などを紹介していきたいと思います。
栄養士の資格、知識、経験などを活かして、在宅勤務によって仕事している方は沢山います。もちろん、何をするのかによって方法や求められることは変わりますが、主には2つのケースが考えられるでしょう。1つ目は、「テレワーク」といった働き方になり、事業者と雇用契約を結び、在宅勤務を許可しているケースです。もう1つは、フリーランスや個人事業主として起業し、クライアント企業と業務委託契約を交わし、自宅を職場にして仕事を受注するようなケースです。どちらの方法を選択するにしても、収入を安定させるといった意味においては、資格、実績、人脈、折衝力、資金などが必要となるでしょう。ここでは、テレワーク、個人事業主、フリーランスなど、在宅を中心に対応できる栄養士の仕事内容をいくつか挙げてみたいと思います。まず、最近の特徴ともいえるクラウド上で仕事するようなケースが例として挙げられますが、現在は在宅ワーカーを中心に働きやすい環境が整ってきています。例えば、栄養に関する執筆や監修などがありますが、こうした仕事の場合には、ネットワークに接続できる環境さえあれば、大半は自宅で対応することが出来ます。また、ここ数年は生活習慣病などの問題から健康や食に対する関心が高まっていますので、栄養に関するセミナーやイベントが各地で活発に開催されており、栄養に関する各種資料の作成から講師の仕事などの需要も高いので、栄養士として専門的な知識や経験があれば派遣会社などを通じて仕事を受注することもできるでしょう。このほかにも、今までの仕事で築いた人脈を活かせれば、食品メーカーや外食産業など、栄養バランスを考慮したメニュー開発や、栄養に関する啓発を行うなど、フリーランスや個人事業主で業務委託契約を結ぶことも珍しくありません。ここで紹介した全ての仕事が在宅で対応できるとは限りませんが、在宅をはじめとする時間の融通が利くような働き方は様々な方法があります。
冒頭で取り上げた就職実態からも分かる通り、栄養士よりも管理栄養士のほうが様々な勤務先のどこにも該当しない「その他」が上位に挙げられていました。つまり、裏を返せば、テレワーク、個人事業主、フリーランスなどのいずれの場合も、採用もしくは仕事を受注するためには、専門知識を高めることが必須になると読み取れます。例えば、管理栄養士の資格があれば、健康な人に加えて、病気の人の食事療法や栄養指導を行うことが出来ますので、仕事のチャンスもぐっと増えることになるでしょう。また、講師や執筆などを仕事にするなら、プレゼンテーション能力や文書作成能力などが必要になるので、コミュニケーション能力も高めなければなりません。自身が身につけた専門知識や経験を相手にわかりやすく伝えて支持者を増やすことも必要で、SNSなども活用したPRが重要になってきます。いずれにしても、人々の健康に深く関わる仕事であるがゆえに、その責任は大きく、より高い専門性が求められる傾向にありますので、仕事に応じた資格を新たに取得したり、スキルを磨いたりすることは成功への近道となります。
現在の日本は、政府の重要政策の1つでもある、働く人が個々の事情に応じて、多様で柔軟な働き方を自分で選択できるようにするための「働き方改革」があります。具体的な取り組みとしては、非正規雇用の待遇差改善をはじめ、柔軟な働き方ができる環境づくりや、長時間労働の是正などが挙げられますが、こうした政府の推進によって今後はテレワークのような働き方が益々進むことになることでしょう。テレワークは、インターネットなどを活用し勤務場所や勤務時間にとらわれず柔軟に働く方法の総称となり、その特徴や形態を考慮すると、「リモートワーク」といったほうが本来の意味やニュアンスを汲んだ言葉になるかもしれません。しかし、なぜフリーランスやテレワークなどで在宅勤務を希望する人がいるのでしょか。調べてみると、フリーランスは自宅を職場にするケースが挙げられますが、他には、女性の結婚、出産、子育て、親の介護、自身の健康上の問題など、様々な理由や事情が浮かび上がってきました。
加えて、フリーランスや個人事業主として起業する人で見てみると、全体的に起業家は男性が多い傾向になりますが、個人向けサービス等の暮らしを充実させる分野での事業展開は女性起業家が多いことが総務省の調べなどで分かります。言い換えれば、栄養士は女性の方が多いので、参考になりそうな同性の女性起業家の事例は比較的見つかりやすく、そうした方のSNSをチェックしてみると良いでしょう。最後に、企業側の視点で在宅勤務を許可する理由や課題を挙げてみますが、オフィスや管理コスト、必要経費（交通費など）の圧縮や効率化がメリットとしてある反面、労働実態が不透明にならないようにしたり、情報漏洩リスク問題を解決する施策をしたり、コミュニケーション不足による行き違いが起こったりしないように工夫することが課題として挙げられていました。こうしたことが在宅勤務を希望する背景にありますが、企業側としても非正規雇用労働者の戦力アップに成功すれば、収益の向上や事業の拡大が期待できる訳です。
